2024/10/10

 

 在宅で生活を送りたいと思うことは普通の感情です。

しかし何かしら体に障害が出てきたり、何か支援が必要となったりしたときには家族の力だけでは負担が大きすぎます。

そのような時にはどこに相談するのが一番なのでしょうか？

今回は在宅生活を折りたいと思ったときに、どこへ相談したらよいのかを解説していきます。

 

■まずは主治医に相談

ずっとかかりつけとしてかかっている医師がいるのであれば、その医師へ確認してみるとよいでしょう。

体の状態も理解しているうえに、どのような支援が必要なのかなども考慮し、相談場所を教えてもらうことができます。

大きな病院であれば、地域連携室などの地域とつながっている部署へ相談をしてもらうことができます。

またサービスを利用することになっても、主治医の意見書や訪問看護指示書など医師が発行する書類も多くありますので、主治医が療養者の想いを知っていることはとても重要です。

 

■あまり病院に行かないのであれば、役場や包括支援センターへ相談

健康体で主治医がいない方もいらっしゃいます。

そのような方は市町村役所や地域包括支援センターと看板が出ているところへ相談してみましょう。

担当職員が不在の場合もあるため、あらかじめ、電話などで予定を合わせておくことをおすすめします。

市町村役場ではケアマネジャーや手続きの方法なども教えてもらえます。

地域包括支援センターでは支援がそこまで必要ではない方でも、今後を見据えて予防的な支援を検討してもらうことができます。

 

■支援が始まれば誰に相談しても大丈夫

在宅で生活するとなると、さまざまな社会資源（ケアマネジャーやヘルパー、訪問看護、デイサービスなど）を利用することとなります。

さまざまな人とも関わるため、関係性をそれぞれで変わってくるでしょう。

サービスの苦情や職員のことなどは利用している事業所に直接連絡するほうがよいですが、新たに出てきた疑問や課題は誰に相談しても大丈夫です。

基本的にはチームで動いているので、困りごとなども共有できます。

ケアマネジャーがサービスの調整をする役割のため、ケアマネジャーに伝えるのが一番早いでしょう。

 

とにかく一人で悩まないことが大切

介護だけの話ではありませんが、悩むときは人に相談することが大切です。

特に在宅療養や自宅での介護は多くの負担を強いります。

ケアマネジャーも一緒に、どのようにすればよいか熟考してくれるでしょう。

手助けしてもらえることはしっかりと協力してもらい、介護する側の人生も楽しむことも大切です。

少しでも長く自宅で生活できるように上手に資源を利用していきましょう。